「会社辞めたいからバックレてしまおうかな…」、「上司の顔も見たくないからバックレよう…」なんて考えていませんか？
会社を辞めるとき、バックレだけは絶対にやめておきましょう。
「社会人として、それはどうなんだ」、「ちゃんと筋を通さないと」なんて言うつもりはありません。
今回はバックレることで生じるリスクと出社せずに退職する方法を紹介します。
バックレはその瞬間は楽で良いかもしれませんが、その後が大変です。
会社としっかり合意した上で、会社を退社しましょうね。
バックレだけは辞めておこう
会社に行くことが嫌になると、一度は「バックレてやろうかな…」なんて考えてしまいますよね。
「仕事の内容が嫌すぎる」、「上司が嫌いすぎて、会社に行きたくない」、「残業が多すぎて、嫌になった」などなど、出社したくなくなる理由はたくさんあります。
「今バックレたら楽になるんじゃ…」なんて脳裏をよぎることは、一度や二度ではないでしょう。
ただし、絶対に実行しないように注意しましょうね。
仮にバックレた場合、その時は「会社を行かなくて済む」という考えで、楽になるかもしれません。
しかし、その後様々な恐怖や後悔があなたを襲うことになります。
後のことを考えて、少しの頑張りでしっかり退職することをオススメします。
バックレたときに生じるリスク
会社関係者が自宅に来る
連絡がとれないと、会社に登録している住所に会社関係者が自宅に訪問してきます。
大体は上司でしょう。
借金の取り立てではないですが、嫌でバックレた会社の関係者が自宅に来るなんて考えただけで恐ろしいですよね。
家のピンポンがなる度に怯えないといけない生活が一定期間続くと考えると、精神的なストレスになります。
親へ連絡
入社時に個人情報を渡していると思います。
そこに緊急連絡先として、実家の住所や電話番号を書きませんでしたか？
その情報をもとに親へ連絡されて、あなたに連絡がくるという流れです。
親に謝罪をしてもらうのも心が痛みますし、きっと「本人から連絡させます」と約束してしまうことでしょう。
色々とややこしいことになりそうですね。
必要な書類がもらえない
辞めたあとに必要な源泉徴収票や、離職票・退職証明書などをもらえない可能性があります。
また、年金手帳を預けていると思いますので、それも返却してもらう必要があります。
会社は退職として扱っていない場合、こちら側からお願いしないと提供・返却してくれないかもしれません。
いざ必要になったタイミングで要求しても、時間がかかる可能性があります。
懲戒解雇として扱われる
「自己都合の退職」という形で、しっかりと辞めておかないと「解雇」という形で処理される可能性があります。
また、会社側に損害が出たら「懲戒解雇」です。
これは離職票・退職証明書などに記載されてしまう内容になってしまいます。
転職が不利になる
「懲戒解雇」の扱いを受けた場合は、離職票・退職証明書などに明記されます。
つまり、転職活動中に会社側にその情報が渡ってしまうということ。
「懲戒解雇」は会社側に損害を与えたことになりますので、そういった人材は採用したくないのが採用側の気持ちではないでしょうか。
損害賠償を請求される
訴える手間や、損害を証明する手間を考えると会社側にあまりメリットがなく、請求される可能性は低いですが、「絶対にない」わけではありません。
考えただけでも、体力的・精神的にしんどいことになりそうですよね。
しかも、会社側に勝算があれば訴えられて、お金をとられます。
会社を辞めることは悪いことじゃない
「この会社では働けない…」と思ったら、辞めればいいんです。
「逃げだ！」、「甘えだ！」なんて言う人もいるでしょうが、そんな人の言葉なんて気にしなくていいんです。
きっと昔堅気で、頭が硬い人なんでしょう。そういった人に限ってパワハラや理不尽な発言をしますよね。
極度のストレスを感じながらも無理に仕事をする必要なんてないんです。
ただ、「しんどいから会社を辞める」んですよね？
辞め方を間違ってしまうと、行かなくなった後にさらに「しんどい思い」をすることになってしまいます。
それだけは絶対に避けて欲しいので、バックレだけは辞めておきましょう。
どうしても出社したくなければ
「バックレはダメというのはわかっているけど、出社したくない…」という人もいるでしょう。
わかります。出社したくないから、バックレようと思っていますもんね？
そういう人は退職代行サービスを利用するようにしましょう。
非対面で退職手続きを行ってくれます。
もちろんお金はかかってしまうのですが、会社に出社しなくてもしっかりと退職手続きができるという良いとこどりのサービスなので、一度検討してみてはいかがでしょうか？
ただし、一般法人のサービスはあまりオススメできません。
問題なく退職できるかもしれませんが、様々なトラブルが報告されています。
もし退職代行サービスを利用したいと思ったら、下記の「労働組合」もしくは「弁護士法人」のサービスを利用することをオススメします。
■退職代行ガーディアン(東京労働経済組合) (
https://taisyokudaiko.jp/ )
低コストで済ませたい人は労働組合の退職代行サービスを利用すると良いでしょう。
一般法人との違いは、有給休暇取得の交渉を代理で行ってくれるところです。
一般法人は、有給休暇取得の代理交渉ができないので注意しましょう。
料金は一般法人とあまり変わりません。
■弁護士法人みやびの退職代行サービス (
https://vc.taishoku-service.com/ )
未払いの給料、残業代があってどうしても払ってもらいたい場合は弁護士法人の退職代行サービスを利用すると良いでしょう。
有給休暇取得の代理交渉に加え、未払い賃金の交渉を代理で行ってくれます。
賃金の交渉は弁護士しかできないため、「利用料が少し高くなってでも払ってもらいたい！」という人にオススメです。
